名前を知ることと権限を持つことを分ける
ケイパビリティは、ある対象へ許された操作を行う権限と、その対象を指す参照を結び付けて考える仕組みです。重要なのは、利用者が好きな名前を文字列として作っただけでは、同じ権限を得られないことです。共有文書DというIDを知るだけで本文を読める設計と、Dを読むために保護された参照を渡す設計は異なります。具体例として、本文を読み取って文字数を数える補助処理を考えます。その処理に全ての文書の保存先と管理者権限を渡すのではなく、今回読む一つの文書に対応する読み取り用の参照だけを渡す方針です。これにより、補助処理が必要な対象と操作を、呼出しの形へ表せます。ただし、Pythonの変数へcapという名前を付ければ保護が成立するわけではありません。参照を作る、渡す、使うという各操作を、どの実装がどの権限で強制するかまで含めて考えます。
周囲の権限を暗黙に使う設計を見る
通常のファイル名を受け取る補助関数は、その名前をプロセス自身の権限で開くことがあります。呼出し元が何を頼めるかは、文字列の形式だけでなく、関数が持つ周囲の権限にも依存します。例えば文書の一覧だけを扱うはずの処理が、渡されたパスをそのまま開くなら、本来の目的にない対象へ届く可能性があります。対して、既に開いた読み取り用ハンドルを受け取る設計では、名前から対象を探し直す責務を呼出し元へ寄せられます。これは権限の範囲を見えやすくする一歩ですが、それだけでプロセス全体の隔離が完成するわけではありません。補助処理が別の方法でファイルを開けるなら、その経路は残ります。公開する実験では、APIの契約として渡す対象を絞る場合と、OSが他の経路も拒否する場合を明確に区別します。どこが保護しているかを曖昧にしないことが必要です。
対象と操作を分けて絞る
一つの文書に絞ることと、読み取りだけに絞ることは別の制限です。文書Dの参照でも、書込みまで認めるものと読むだけのものでは与えた権限が違います。読み取り用の参照を渡された処理が、内容の更新や削除まで行えると考えてはいけません。逆に、全ての文書を読めるが更新できない参照も、対象の範囲では広い権限です。設計では対象、操作、有効期間、再委譲の条件をそれぞれ書きます。権限を細かくすれば管理の対象も増えるため、必要な操作のまとまりを明確にします。例えば文字数の集計には読む操作だけが必要で、文書の共有先を変更する操作は必要ありません。実験の許可表にも、この違いを一行ずつ表します。所有者かどうかという属性だけに全てをまとめず、今回の処理が実際に要求する操作から渡す権限を決めると、過剰な許可を見つけやすくなります。
委譲で権限を増やさない
文書を読む権限を持つAが、集計処理へその一部を渡す場面を考えます。集計処理へ渡す参照は、Aが持つ権限の範囲を越えてはいけません。例えばAはDだけを読めるのに、補助処理へ全ての文書を読む参照を発行できれば、委譲の仕組みが権限を広げる入口になります。制限した参照を作る操作も、元の権限と新しい権限の包含関係を確認する必要があります。対象を一つに狭めても、許可操作へ書込みを追加していれば単純な縮小ではありません。権限の大小は名前の短さやトークンの文字数で決まりません。対象集合と操作集合、期間などの条件を比べます。また、参照をさらに渡せるかという方針も明記してください。必要な共同作業のために委譲を許す場合と、漏えいした参照の影響を抑えるために制限する場合では、使う仕組みと検証する条件が異なります。
失効は別の仕組みとして設計する
参照を渡した後で、Aが共有を取り消したらどうなるでしょうか。ケイパビリティという名前だけから、既に渡した参照が自動で全て無効になるとは言えません。期限を付ける、毎回中継するサービスで現在の許可を確認する、世代番号を照合するなど、採る方式によって失効の性質が変わります。ファイルを開いたハンドルも、後で名前に対するアクセス設定を変えたからといって、同じ形で全ての操作が失敗するとは限りません。参照の発行、利用、取り消しの時点を並べて、どの後続操作を止めたいかを定めます。既に読み取った内容のコピーまで取り戻せるとはしません。失効を即時に反映させたい要件と、毎回外部へ問い合わせず使いたい要件には、設計上の兼ね合いがあります。利用可能性や遅延も含め、何を保証し何を保証していないかを具体的に説明してください。
参照を持つ主体と本人確認を区別する
参照を提示できることを権限の根拠にする方式では、その参照が他人へ渡った場合の扱いを考える必要があります。ログイン中の利用者が誰かという本人確認と、参照に結び付いた操作を許す判断は同じではありません。要求によっては参照だけで足りる場合も、本人や端末、期間などの条件を併せて確認する場合もあります。共有URLを使う設計でも、十分に推測しにくい値を使うことだけで、ログや転送先からの漏えい、期限、取り消しの問題まで解決したとは言えません。この教材は、一般のID文字列を全てケイパビリティと呼ぶことを勧めるものではありません。誰が発行でき、どの提示を検証し、どの操作へ結び付けるかを実装の契約として書きます。ログへ記録する場合も、そのまま使える参照が別の権限を持つ閲覧者へ渡らないよう、記録する情報を選びます。
模型で確かめたことを限定する
学習用には、対象文書とreadという操作を持つ参照を渡し、writeを拒否する小さな模型を作れます。これで、呼出し元が要求する権限と実行される操作の対応を試験できます。しかし、その模型と同じプロセスで任意のPythonコードを実行できる相手に対して、全てのファイル操作を防いだことにはなりません。OSのファイル記述子や権限分離を利用する実験でも、事前に開いていたハンドル、継承した参照、ネットワークの権限などは別に扱います。読み取りが拒否されたという一つの結果を、完全なサンドボックスの証明へ広げないでください。どのAPIを通る操作を、どの部品が、どの条件で拒否したかを記録します。小さな模型は概念の検証には役立ちますが、強制の範囲を示して初めて、その結果を実装設計へ正しく使えます。
委譲先ができる操作を具体的に挙げる
読み取り専用の参照を委譲したときは、委譲先がその対象を読めることと、別の対象を探せることを分けます。同じファイル記述子を受け取っても、ディレクトリを開く権限まで自動的に渡したわけではありません。一方で、通常のパス名を開く権限を委譲先が元から持つなら、その周辺権限は残っています。狭い参照を渡したという事実だけで、プロセス全体の権限を制限したと説明しないでください。必要なら、受け取る参照と環境から得る権限を別の欄へ書きます。
課題は委譲と失効の表を作る
課題として、AがDのreadとwriteを持ち、集計処理へreadだけを渡す表を作ります。解答では、元の対象はD、元の操作はreadとwrite、渡す対象はD、渡す操作はreadです。集計処理によるwriteは拒否し、readは許可します。次に、元の権限がDのreadだけなのに、Eのreadを委譲する要求を考えます。対象の範囲を越えるため拒否する必要があります。最後に共有取り消しを加え、どの時点の参照がいつまで使えるかを書いてください。「ケイパビリティだから失効する」では解答になりません。期限か中継検査かなど、実際に採る規則が必要です。既に読み取ったDのコピーは取り戻せないという条件も残します。対象、操作、時間、強制する部品を一続きで説明できれば、概念を知るだけでなく、限られた権限を渡すAPIの設計と試験へ使えるようになります。