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守る資産とデータの流れから脅威モデルを作る

共有文書サービスを例に、資産・主体・信頼境界を整理し、具体的な脅威を対策と確認方法へ結び付けます。

この記事をロゲイアに質問する確認問題3問に進むこれまでの誤答を復習する

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この記事の目次
  1. サービスの目的と守るものを書く
  2. 主体の能力を具体的に区別する
  3. 要求が通る経路を描く
  4. 正常な操作から失敗例を作る
  5. 脅威と対策と試験を対応させる
  6. 優先順位は被害と成立条件から考える
  7. 変更時にモデルを更新する
  8. 同じ文書でも操作で必要な条件は変わる
  9. 課題は共有取り消しの一行を完成させる
  10. この記事をロゲイアに質問する理解を確かめる

サービスの目的と守るものを書く

脅威モデルは、攻撃の名前を知っているだけでは完成しません。まず、どんな利用者が何をするサービスかを書きます。ここでは利用者Aが文書を作成し、Bへ閲覧を許し、必要なら共有を取り消せるサービスを考えます。守る資産には文書の本文だけでなく、所有者、共有設定、ログイン状態、更新履歴があります。本文を秘密にできても、他人が共有設定を書き換えられるなら目的は満たせません。反対に、公開してよい題名と非公開の本文を全て同じ秘密として扱うと、何を制限するべきかが曖昧になります。資産ごとに、誰に読ませるか、誰に変更させるか、いつまで保持するかを言葉にしてください。ここで作るのは架空サービスの設計図です。特定の製品の安全性や、実際の利用者の被害を調査した結果ではありません。自分が守りたい操作から出発することで、後に挙げる対策が何のためなのかを説明しやすくなります。

主体の能力を具体的に区別する

主体には、所有者A、招待されたB、共有されていないC、まだ認証していない利用者、運用担当者を挙げます。Bは自分のブラウザから要求を組み立てられるので、画面にあるボタンだけを押す人物とは限りません。文書IDや要求方法を変えられるという条件を、モデルへ含めます。一方、Cが本番DBの管理権限まで持つかは別の仮定です。全ての主体へ全ての能力を与えると、どの境界を検証するのか分からなくなります。例えば今回の基本モデルでは、APIとDBの実装を信頼し、外部利用者が送る値を信頼しないと決めます。運用担当者による本文の閲覧まで防ぐ必要があるなら、その要求はモデルを拡張して扱います。対象外とした能力を書いておくことは、危険を無視するためではありません。何を条件に保護を説明しているかを、後の読者が判断できるようにするためです。

経路渡る情報境界で確認すること
ブラウザ→APICookie・D・操作セッションの主体と入力
API→方針主体・D・操作現在の許可と取消し
API→保存先許可した取得・更新対象と結果の範囲
保存先→応答文書の内容拒否時には本文を返さない

要求が通る経路を描く

次に、ブラウザ、API、セッションの保存先、文書DB、共有設定の保存先を箱として描き、要求とデータが移る矢印を付けます。ブラウザからは文書IDと操作が届きますが、所有者情報をブラウザの申告だけで決めてはいけません。APIは検証済みのログイン状態から主体を取り出し、対象文書の共有設定を信頼する保存先から読みます。本文は許可を判定した後で返します。ここまでを図にすると、どのデータをどこで信用したかが見えます。例えば、認可の前に本文をキャッシュから返す別経路があるなら、通常のDB経路だけを試験しても保護を説明できません。検索結果、プレビュー、添付ファイル、履歴の取得も同じ資産を別の経路で返していないか確認します。矢印は通信の方向だけでなく、データの意味と検証責任も表すようにします。詳細なネットワーク構成図を描くことより、権限に関係する情報の出所を追うことが先です。

主体対象操作方針
A(所有者)D読取り・更新許可
B(閲覧者)D読取り許可
B(閲覧者)D更新拒否
C(共有なし)D読取り拒否

正常な操作から失敗例を作る

正常な例として、Aが自分の文書を更新し、Bが共有された文書を読む場合を用意します。その条件を一つずつ変えると、Bが更新を要求する、Cが同じIDで読む、共有を取り消した直後にBが読む、という失敗例が得られます。脅威は「認可が危ない」ではなく、「閲覧だけを許された主体が更新操作を送ると、APIが本文を書き換える」という形で書きます。これなら対策が必要な主体、対象、操作、結果が明確です。さらに、拒否応答の中へ本文が混ざっていないかも確認します。画面へエラーを出せば、裏で本文を送ってもよいわけではありません。成功例と失敗例を対にすると、全てを拒否するだけの修正も見抜けます。Aの正常な更新は通り、Bの許可されない更新は止まるという両方を確認して初めて、サービスの目的と保護の要件を一緒に検証できます。

脅威と対策と試験を対応させる

Bの更新要求には、API側で主体・対象・操作を使って毎回認可する対策を対応させます。共有取り消し後の閲覧には、失効状態の反映とキャッシュの扱いを対応させます。保存された本文を勝手に書き換えられる脅威には、別の権限や整合性の検査が必要です。異なる問題へ同じ「暗号化」という対策名を並べても、要求した保証が得られるとは限りません。表には、脅威、採る対策、確認する入力、期待する結果、残る仮定を一行ずつ書きます。例えば閲覧だけのBへ更新を送らせ、状態が変わらず本文も返らないことを確認する、という試験です。導入した仕組みの名前ではなく、どの望ましくない結果が成立しなくなったかを確認します。失敗時のログも役立ちますが、セッションIDや機密な本文をそのまま記録すると、調査の仕組みが新しい漏えい経路になるため、記録する情報の範囲も設計します。

優先順位は被害と成立条件から考える

全ての脅威へ同じ量の作業を割くことはできません。共有文書の本文が大量に漏れる経路と、表示の一部が一時的に遅れる問題では、サービスの目的に対する影響が違います。ただし、名前が有名な攻撃ほど優先するという判断も不十分です。攻撃者に必要な権限、到達できる入力、影響する資産、検出や回復のしやすさを一緒に考えます。設計時点で確率を正確に測れない場合は、無理に細かな点数を作らず、どの仮定が不確かで、何を確認すれば判断が変わるかを残します。例えば管理者だけが変更できる設定と、誰でも送れる文書IDでは入口の条件が異なります。優先順位の表は、一度付けた数字を固定するためのものではありません。機能や利用者、保存する情報が変わったときに、なぜその順序で対策したかを見直せる説明として使います。

変更時にモデルを更新する

新しく公開リンクや添付ファイルを追加すると、以前の図にないデータ経路が生まれます。本文取得のAPIだけを検査していても、公開リンクの有効期限やプレビューの権限が別に実装されていれば、新しい失敗が入り得ます。変更の際には、資産が増えたか、主体の能力が変わったか、境界をまたぐ矢印が増えたかを確認します。信頼する部品が増えれば、障害や更新に関する仮定も見直します。モデルの図と対応表を機能の変更記録へ結び付けておくと、どの試験を追加するかが分かります。全ての変更で最初から巨大な文書を作り直す必要はありませんが、古い図を安全性の証拠として使い続けてはいけません。認証済みという表示や、以前のリリースで試験が通ったという事実だけでは、追加した経路の保護を説明できないためです。今の実装が持つ経路と、今行った試験の範囲を対応させます。

同じ文書でも操作で必要な条件は変わる

文書を読む権限があることから、削除や外部公開まで許してよいとは推測しません。たとえば、共同編集者は本文を更新できても共有先を増やせない、監査担当は履歴を読めても本文を変更できない、といった要件があります。資産と主体を固定したまま操作だけを変えて表を一行増やすと、権限を広げすぎた箇所を見つけやすくなります。実験のGETとPUTを同じ条件へまとめず、実際に保護する操作の粒度で確認してください。

課題は共有取り消しの一行を完成させる

課題として、「AがBの閲覧許可を取り消したが、Bが古い画面から再取得を要求する」という一行を対応表へ追加します。解答の資産は文書本文と最新の共有設定、主体は以前に招待されていたB、入口は文書取得のAPIです。対策は最新の許可を確認することと、失効前のキャッシュを無条件で返さないことです。期待する試験結果は、取り消し後の再取得が拒否され、応答に本文が含まれないことです。ただし、既にBへ届いている過去のコピーまで消せるとはしません。この残る条件も表へ書きます。次に、共有を再び許した正当な要求が通ることを確認してください。拒否の確認だけではサービスの機能を保っているか分からないためです。このように一つの場面から資産、操作、対策、試験、限界まで一続きで説明できれば、脅威の一覧を作る段階から、実装と検証へ使えるモデルを作る段階へ進めています。

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