待てる時間を入口で一つに決める
注文受付Aが在庫Bを呼び、Bが決済の模型Cを呼ぶ場合を考えます。各呼出しへ毎回300 msのタイムアウトを設定すると、利用者が待てる全体の300 msを超えて仕事が続く可能性があります。期限の伝播は、入口で決めた終点までの残り時間を、下流へ引き継ぐ設計です。前提は部分障害と再送です。利用者の待ち時間の上限と、各サービスの一回の待ち時間を同じものとして扱わず、待ち列、処理、通信、結果の返送を同じ予算から考えます。
説明用にAで80 ms、Bで120 msを使い、返送などに20 msを残すなら、Cへ使えるのは最大80 msです。Cで150 msの仕事が必要なら、新しい300 msを与えて始めても入口の期限は守れません。ここでの数字は割当ての例です。実際の遅延は分布を持つため、単純な平均の足し算だけで上限を保証しないでください。必要な処理を終えられそうかと、いつまで待てるかを別々に判断します。
残り時間を使う前後で更新する
入口で締切Dを決め、ある時点の時計をtとすれば、残りはD−tです。下流の呼出し前に、既に使った処理と待ち時間を差し引き、返送や後処理に必要な余白も残します。受け取った残り時間を、サービスを出るまで同じ値のまま次へ渡すと、各段で予算を再発行することになります。再送のバックオフもこの時間を消費します。残りがないなら、待ち時間0の新しい作業を次々作るのではなく、拒否または取消しの結果を返す手順へ進みます。
残り時間と再送予算は独立です。時間が残っていても追加試行の予算がなければ再送しません。予算が残っていても、期限内の有用な完了を期待できなければ試行を止めます。Cの応答を待つ間に、Aの利用者が取消した場合は、その通知も下流へ伝えられる設計が必要です。いつ確認するかを、要求受付、待ち列から取る時点、重い処理の前などへ具体化します。フラグを設定しただけで、実際の仕事が止まったと判断しないでください。
| 段階 | 使用・確保 | 残りの例 |
|---|---|---|
| 入口 | 全体300 ms | 300 ms |
| Aの後 | 80 ms使用 | 220 ms |
| Bの後 | 120 ms使用 | 100 ms |
| 返送余白 | 20 ms確保 | Cへ最大80 ms |
時計の前提を通信境界で確かめる
同じホスト内では単調時計による経過時間を使えますが、その数値を別ホストの同じ時計として読めるとは限りません。絶対時刻の締切を渡す方式では、時計のずれと補正の前提を確認します。残り時間を渡す方式では、各段の経過時間を差し引き、通信中の時間や丸めをどう扱うかを決めます。採用するRPCの公式仕様を確認し、対応する自動伝播があっても、サーバー内で始めた独自のバックグラウンド作業まで止めると仮定しません。
gRPCの期限とキャンセルのように、クライアントとサーバーで見える結果が異なる場合もあります。クライアントが期限超過を返しても、サーバーの更新が既に完了した可能性は残ります。壁時計の時刻をログの並びに使うことと、処理を止める経過時間の時計を選ぶことも別です。今回のローカル実験は同じホストの単調時計を共有する前提を明記し、それを別ホスト間の時計同期の実証とは扱いません。実験の成立条件を通信のモデルと合わせて読んでください。
期限超過は業務効果の取消しではない
在庫を減らした直後に期限が切れたなら、返す応答をやめても在庫は自動で元に戻りません。取消し可能な計算、確定前のDBトランザクション、確定済みの業務効果を分けます。取消し要求を受けた時点でどこまで進んでいるかを確認し、必要なら同じ操作IDで結果を照会するか、明示した補償へ進みます。失敗と表示して利用者に新しいIDで何度も送らせる設計は、二重の業務効果を作る可能性があります。期限は待つ時間の制御であり、冪等性の代わりではありません。
サービスを止める途中でDBへ取消しが届く場合も、その処理の契約を確認します。例外が投げられたことだけから、全ての下流効果が取り消されたと断定しません。安全な境界へ到達するまで後片付けが必要な処理もあります。期限に到達した後も続いた仕事は、残った処理の件数や時間として観測します。エラー応答が速くなったという指標だけでは、資源の浪費を減らせたか判断できません。取消しを支える機構と、既に確定した効果の扱いを対にします。
採用時に見る値と単純な場合
入口からの全体遅延、残り時間、待ち列で失った時間、下流開始前の拒否、期限後も残る仕事、期限を超えて確定した効果を区別します。すべての要求の詳細な時刻を常に保存するのでなく、問題を再構成できる相関IDと段階を選びます。期限を短くして失敗が増えた場合は、処理能力の改善と混同せず、要求する応答品質に合うかを確認します。完了できない仕事を早く断る方針と、完了可能な仕事まで断る設定の違いを検証します。
外部呼出しが一つだけで短く終わる処理なら、入口のタイムアウトと取消しの扱いだけで足りる場合があります。多数の層と再送があるときに、期限を伝える効果が大きくなります。共通の300 msを全サービスへ貼る設計を避け、各仕事の意味へ戻ります。ローカルの実験は固定の遅延を入れた三サービスで、再発行した期限と引き継いだ期限を比較します。本番の遅延分布や最適な期限を証明するものではなく、残り予算と残存する仕事を観察するための構成です。
待ち列の中でも予算を消費する
Bへ到着してから待ち列で70 msを使えば、まだ業務計算を始めていなくても残りは減ります。実行開始時に受信した元の時間を丸ごと与え直すと、受付時だけ期限を見た設計になります。待ち列から取り出す位置でも終点を確認し、期限後の仕事を開始しないようにします。要求を受けた時刻、実行開始、下流開始を分けると、この費用を見落としにくくなります。
残り時間と結果不明の課題
課題は入口300 ms、Aで80 ms、Bで120 ms、返送余白20 msの後に、Cが150 ms必要な場合です。解答はCへ最大80 msしか割り当てられず、新しい300 msを付けても入口の要求は守れない、です。即時拒否するか、期限内に終えられる別の経路を使うかを仕様で決めます。150 msの固定値が平均なら、分布と期限内完了の確率を改めて調べる必要があります。平均を厳密な実行上限として使いません。
追加課題は、Cが効果を確定したのに応答が期限内へ届かなかった場合です。解答では、Aの期限超過からCの未実行は結論できず、同じ操作IDによる照会や再送の契約が必要と説明します。取消しの通知が届いたか、どの段階で受け付けたかも追います。期限と結果の二つの履歴を同じ表へ戻せれば到達点です。続く実験で、クライアントの応答だけでなくCの効果件数も確認してください。